投資信託を解約するベストなタイミングとはいつでしょうか?短期で売買するなら、あらかじめ売却するときの基準価額を設定しておき、それを超えたタイミングで機械的に解約する方法があります。
反対に期待したリターンが得られないときには、早めに見切り損失を確定することも大切です。投資信託を解約する際には、信託財産留保額といって解約手数料がかかる商品があります。
手数料はコストになるため、買い付けする前に目論見書を読んで、あらかじめ手数料について把握しておく必要があります。また積立投資で10年から20年の長期にわたって運用する場合は、目標金額(ゴール)を設定する必要があります。

たとえば手持ち資金が500万円あり、老後資金をつくるために、これに加えて月々10万円を10年かけて積み立てるといった場合には、年3%のリターンを目指し2000万円をゴールにするといった場合です。
この場合は、2000万円の目標を達成した時点で解約することになります。もうひとつは、老後資産の2000万円を達成しても解約せずに、そのまま運用を続ける方法もあります。
この場合、年に1回3%分解約し、翌年の生活費の足しにするというかたちにします。仮に年間のリターンが3%あれば、殖えた分だけ取り崩すことになるため、年金の不足分の補填として老後も安定して資産を運用することができます。
もちろん、保有する投資信託の運用成績が悪化してきた場合は早めに見切り損失を確定することも大事です。

この場合、投資信託を買い換えるのなら換金したお金で一度に買い付けるのではなく、できれば1年くらいのスパンで10回程度に時期を分けて買い付けることで高値つかみを防ぐことにつながります。
解約は一度に行っても良いですし、年間のリターンで殖えた分だけ解約してもかまいません。ベストなタイミングは時期というよりも自分で設定した目標額や取り崩しルールに沿って解約するのがポイントです。

売りたい分だけ!投資信託の換金方法

投資信託は全部解約せずとも、売りたい分だけ換金することができます。ネット証券の場合は、投資信託のメニューに売却の欄があり、ここから換金することができます。売却方法には通常、「解約」と「買取請求」があるので解約を選択します。
解約する場合は、全額か金額指定のどちらかを選びます。原則として投資信託はいつでも換金の申し込みができますが、換金されて実際に口座にお金が振り込まれるまでに通常4営業日かかります。
ですので、急に現金が必要になったので投資信託を解約する、という場合は注意が必要です。また投資信託によっては、クローズド期間といって設定から3ヶ月から1年間は解約できないタイプのものがあります。
これは、設定後に短期間で大量の解約が出ると運用が困難になるため、それを防ぐためにもうけているものがあります。

また運用期間が無期限ではなく償還日が設定されているものについては、運用成績の如何にかかわらず償還日を迎えると自動的に解約されます。また、特定口座で運用している場合は譲渡益に対して20.315%が源泉徴収されます。
確定申告の必要はありませんが、別の金融機関の口座で売却損が発生した場合は、損益通算といって源泉徴収された金額を還付申告することができます。この場合、年度末に確定申告する必要があります。
いずれにしろ、投資信託は株式や不動産と違って、売りたい時に売りたい分だけ換金できる自由度の高い金融商品です。また銀行預金と違い販売会社が破綻しても、投資信託は運用会社が管理しているので資産は守られます。
なお解約時の手数料(信託財産留保額)や、クローズド期間の設定については、買い付けするまえに交付目論見書で確認しておくことをおすすめします。